バレンタインチョコのダークな一面

日本では、本命チョコ、義理チョコ、友チョコ、逆チョコ、何でもありの様相を呈している2月14日バレンタインデーだが、世界的にもこの日にはチョコレートが売れている。しかし、人権活動家は、その裏でどのような形でカカオが生産されるか考えてほしいというのだ。

実は、チョコレートの原料であるカカオの生産地、カメルーン、コートジボワール、ガーナ、ギニア、ナイジェリアで、児童労働・強制労働が確認されている。

そこで、活動家団体「グリーン・アメリカ」は、世界的に有名なチョコレートメーカー「ハーシー」に、消費者から「児童強制労働とは無縁のカカオを使うべきだ」というEメールを送るように訴えかけ、実際に1万通以上のメールが送られたそうだ。これに対し、ハーシーは、搾取が行われないように手助けしていると反駁している。

他方、ハーシーやネスレ等に抗議をしている別の活動家団体「Avaaz」は、「コートジボワールのカカオをボイコットするべき」と主張している。コートジボワールは、児童強制労働の問題だけでなく、カカオ産業が、昨年11月以来、国際社会から辞任が求められているバグボ大統領の資金源になっているという問題をはらんでいる。Avaazによれば、カカオ業界に、25万通のメッセージが届けられたとのことだ。

しかしながら、これら活動家団体の尽力にもかかわらず、消費者たちは相変わらずチョコレートを買い続けている。頭では人権問題があると判っていても、美味しいものは美味しいのだ。

かつて英国では、奴隷廃止のための砂糖不買運動が起こった。今日のカカオボイコット運動は、それを思い起こさせる。



グリーン・アメリカ
Avaaz